コストと省エネ性

「超・省エネ住宅」 建築コストと、ランニングコストと、快適な暮らし

私たちが提唱する「超・省エネ住宅」は確実に私たちの将来の暮らしを豊かにします。
ですた、なかなか普及していないのが現状です。その大きな理由の一つが「建築コスト」。
確かに初期コストはかかりますが、仮に100年というスパンで考えてみると、そのコストの価値が見えてきます。実例をもとにシミュレーションしてみましょう。

燃料差
70円/l
140円円/l
1,118リットル

+78,260円/年
541リットル
+37,870円/年
+75,740円/年
基準
0
0
断熱性能 +156,520円/年
Q値 1.9
(データ無し) Q値 0.97
2倍
建築費
当社目安
1
50万円/坪
(データ無し) 60万円/坪
13%アップ
概要解説  床暖や全館空調を入れたけれど、ランニングコストがかかりすぎて、結局従来の局所暖房に戻るケース。
 燃費がかかることは事前の計算で分かっています。中途半端な高断熱仕様では仮定の消費エネルギーを増大させる可能性があるので要注意、従来の従来の日本の住宅よりは暖かくなりますが、世界の流れから見れば省エネ住宅とはいえない。残念ながら日本の基準では、これが最高ランクとなっているが、環境時代には全く不十分だと言わざるをえません。
 このデータは、信州大学の研究方向に使用された准寒冷地の一般的な住宅のエネルギー消費量との比較。建物の断熱性能は次世代省エネ基準以下と思われます。実際に使用されている暖冷房エネルギーは比較的少ない。その理由は、日本では局所間暖房であること、寒さは厚着して我慢するという生活が一般的であること、日本の住宅の平均室内温度が相当低い状態で暮らしている等、住環境はかなり劣悪で、抜本的な改修が必要です。  全館暖冷房をして、年間の暖冷房費は現在1万円程度。燃料高騰、経済ショック・消費税アップ・社会保障費増大などの社会的な要因が起きても、快適な暮らしは維持できるでしょう。家電の省エネ化が進めば、総光熱費は一般家庭の50%で暮らせるという結果が出ています。次世代省エネ住宅と比べ断熱性能を2倍にするのに要する建築費は13%増。36坪で約360万円程度。  暖冷房費1/9。燃費の差を100年で計算してください。  住宅1軒分くらいの経済効果が生まれます。

コストアップの内訳

シミュレーションのコストアップの内訳として、約半分は建物の断熱性能アップ。具体的には断熱材の厚さを厚くする。サッシの性能を上げることです。そして半分は熱交換換気と空調設備費と考えてよいでしょう。その他の設備機器などの高性能化は資金にゆとりがあれば取り入れればよいでしょう。

経済効果

今後、エネルギーコストは確実に上がると予測されています。従来の日本の住宅の平均寿命25年から長期優良住宅レベルが目指す100年住宅を基本理念として考えると、およそ20年くらいで初期投資のアップ分は改修できるでしょう。さらに、3世代近くの子孫は、今後この経済効果尾継続して得ることが出来ます。100年スパンで考えると、住宅1軒建てるくらいの経済効果が生まれると予想されます。

真の快適さが本当の目的

「超・省エネ住宅」の目的は、経済効果も大事なポイントですが、最も大事な目的は、快適な住環境が得られることにあるのです。特に、寒い信州という地域で暮らす私たちには、寒い冬を如何に快適に暮らすかが大きな課題です。次世代省エネクラスの住宅も一定の快適さは実現できますが全館空調されて住宅の隅々まで快適温度を維持しつつ低コストで暮らし、室内空気は洗浄で湿気やダニ、カビに悩まされることのない、そんな快適さが実現できることが一番のメリットなのです。

優先順位を考えて

震災後、自然エネルギーに関心が集まり、再び太陽光発電ブームが起きています。家電・設備を省エネ性の高い物に買い換えることも結構でしょう。
でも、根本的に少ないエネルギーで暮らせる住宅にすることを忘れないでください。信州のような寒冷地では、断熱性能の悪い住宅にいくら高性能の設備を導入しても、最も消費量の多い暖房費で、その設備機器の性能も発揮されません。
優先順位は、①器の性能アップ ②暮らしての意識改革 ③設備機器の性能アップ
これが、最も効果的な省エネライフを実現します。

そして、本当の豊かさを手に入れよう

ヨーロッパの人々が、経済力の割には豊かな暮らしをしているのは、まさにこの点「居住費」にあると言われています。豊かな暮らし方を知っているのです。
家は大きな買い物です。目先の安さで買う物ではありません。少し先の未来を考える想像力を働かせてください。そして、環境のことも合せて考えてください。「超・省エネルギー住宅」は、皆さんに大きな利益をもたらすと共に、環境を守り、豊かな暮らしに直結しているのです。